皆さんは、“クローンビジネス”という言葉をご存じでしょうか？ 「亡くなったペットともう一度会いたい！」という飼い主の願いを受けて、今、各国にクローン犬やクローン猫をつくり出して販売するクローンビジネスが広がっています。世界の市場規模は５年間で４倍に増加し、中でも最も大きく成長しているのが中国です。中国は今、空前のペットブームに沸いていると言います。今回は、そうしたクローンビジネスの現状を取り上げたNHKの番組『もう一度ペットに会いたい～世界に広がるクローンビジネス～』を少しご紹介し、私たちの考えを述べてみたいと思います。

　皆さんの中には、“クローン”と聞くと、1996年にイギリスで初めて誕生した羊の“ドリー”を思い浮かべる方がいらっしゃるのではないでしょうか。しかし、クローン技術はその後どんどん進化し、２年後には日本でクローン牛、2003年にはイタリアでクローン馬、2005年には韓国でクローン犬、2018年には中国でクローン猿が誕生しています。そうした技術を活用したのが、“クローンビジネス”です。

　クローンビジネスが世界に先駆けて始まったのはアメリカ。2002年創立の“ヴァイアジェン社”では、犬や猫だけでなく馬のクローンにも力を入れ、これまでに1000頭以上のクローン馬をつくり出し、世界一のシェアを誇っています。また、韓国では国がクローン技術を活用し、麻薬探知犬や人命救助犬・軍用犬・警察犬などをつくり出し、すでにさまざまな場で活躍しているというから、驚きです。

　番組では、中国で2018年にビジネスを始めた“シノジーン社”を主に取り上げていました。シノジーン社は、ペットブームの中、「亡くなったペットにもう一度会いたい」という飼い主の要望に応えて、ペットそっくりのクローンをつくって販売しています。これまでに約300匹の犬や猫のクローンをつくり出しています。値段は動物によって異なり、猫は約300万円、犬は500万円と言われていますが、実際はそれ以上かかるようです。日本を含む世界各国から依頼がきているそうです。

　中国のクローンペットビジネスの市場規模は年々拡大し、2022年は約30億円、５年後の2027年にはその５倍、なんと約150億円に増えると予測されているとのこと。その金額に、唖然としてしまいます。

　では、ペットのクローンはどのようにしてつくられるのでしょうか。犬の場合について言うと、まず犬のクローンをつくるためには、他に代理で出産する母犬と、卵子を提供するメス犬が必要となります。元となる犬の皮膚の一部を切り採り、皮膚組織から細胞の核を取り出します。それを、あらかじめ核を取り除いた卵子に移植し、電気的な刺激を与えて細胞を融合し、培養します。それを代理母となる犬の子宮に入れて妊娠させます。出産は帝王切開が多く用いられます。成功する確率は２～３割で、着床しなかったり、流産や死産、また病気や障害を持って生まれることもあり、多くの犬が犠牲となります。１匹のクローン犬をつくり出すために、どれだけの犬が犠牲になっているのか、その実態は明らかにされていません。

　ペットのクローンについては、中国でさまざまな議論を呼んでいると言います。大半の人は倫理的・道徳的観点から反対していますが、中には「愛するペットを亡くした時の悲しみを思うと、よく分からない」と言う人もいます。

　私たちも、もちろんペットのクローンには大反対です。クローンビジネスだけでなく、動物のクローンをつくること自体が「自然の摂理に反した間違った行為」であると考えているからです。生命はすべて神のものであり、どんな理由であっても、人間の都合で操作することは許されるものではないと思っています。しかし、どの国でも動物のクローンに対する規制がないのが、現状なのです。

　「愛するペットにもう一度会いたい！」という飼い主の気持ちは、私たちにもよく分かります。しかし、他の動物を犠牲にしてまで実現させようとする行為は、“エゴ”としか言いようがありません。ましてや、そうした思いに付け込んで金儲けをしてよいはずがありません。人間の欲望を増幅させるクローンビジネスが、今後ますます拡大していくのかと思うと、本当に暗澹とした気持ちになります。

　番組の中で、ユネスコ生命倫理プログラム専門官の方が、次のように述べていました。—「（クローンは）動物の種全体に関わる変革になってしまうかもしれない。それは、非常に大きな責任をともなうものではないかと思う。“生命って何なの”という問いを突きつけられると思います」

　私たちも、自然の摂理に反した間違った行為は、いずれ必ず人間に返ってくるのではないかと思っています。一刻も早く動物のクローン化が規制され、こうしたビジネスがなくなっていくことを心から願います。

　ちなみに、以前スタッフだよりで、「地上で築いた愛の絆は決して消えることはなく、霊界に行けば必ず愛する人と再会することができるようになる」と述べましたが、実は動物との間にも同じことが言えるのです。地上時代に愛情を注いでいた犬や猫などのペットとも、死後、再会することができるようになります。私たちは、愛するペットを亡くして悲しんでいる方を見るたびに、「霊界で必ず再会することができますから、その日を楽しみにしていてください」と、心の中で語りかけています。

　世界では今、ロシアがウクライナに侵攻し、甚大な被害をもたらしています。連日報道されているウクライナの実状は、戦争の悲惨さを物語っています。無残に破壊された街並みを見るたびに胸が締め付けられる思いになります。多くの方々と同じように私たちも、一日も早くウクライナの人々に平和が訪れることを心から祈っています。

　最近、“ＳＤＧｓ（エス・ディー・ジーズ）”という言葉をよく耳にします。皆さんも聞いたことがあるのではないでしょうか。簡単に言うと、国連が2030年までに持続可能でより良い世界、誰一人置き去りにしない世界を目指そうと掲げた17の目標です。例えば「１.貧困をなくそう」「２.飢餓をゼロにしよう」「３.すべての人に健康と福祉を」といったものです。今、この目標に向けて世界中の国々や企業や各種団体がさまざまな取り組みを始めています。

　そうした取り組みについて今年１月、ＮＨＫでスペシャル番組『2030 未来への分岐点』と題して３回シリーズで放送されました。その２回目は、人類の生命に関わる「食糧問題」を取り上げていました。今回は、その内容を少しご紹介したいと思います。

　食に関する深刻な問題と言えば、何と言っても“飢餓”です。新型コロナウイルスの影響で食料難に陥っている人が世界中で急増し、８億人もの人が飢餓状態にあると言われています。専門家は、その要因として現代の“食料システム”を挙げ、日本をはじめとする先進諸国や、中国やインドなどの新興国の人々の飽くなき食への欲求を指摘しています。「美味しいものをできるだけ安く、たくさん食べたい！」―― こうした欲求が間違った食料システムに拍車をかけ、過剰な畜産・大量の食品ロス、さらには森林破壊や大規模農業による土地の荒廃と水の枯渇といった深刻な問題を生みだしています。専門家は、このまま続けていけば世界人口が100億人となる2050年には、世界的なフードショック（食料危機）に陥る可能性があると強調しています。

　その一番の要因は、“肉食”です。昨年、全世界で生産された穀物は26.7億トンで、過去最高を記録しました。これを世界人口で割ると１人１日、約2350キロカロリーとなり、すべての人間が生存するのに十分な量が生産されていました。しかし実態は、飢餓人口が減るどころか増加しています。大切な穀物の３分の１が、牛や豚などの飼料に使われているからです。

　それだけでなく、穀物を育てるためには大量の水が必要となります。例えば、牛肉１㎏の生産には穀物が６～20㎏必要で、その穀物を生産するためには約15400ℓの水が必要となります。人々が日常的に食べている肉には、こんなにも多くの穀物と水が使われているのです。

　また、“飽食”は大量の食品ロスを生みだしています。世界で生産されている食料の３分の１（約13億トン）が捨てられているとのこと。日本でも年間612万トンが廃棄され、この量は国連が2019年に世界各国に行った食料支援の約1.5倍に当たります。その日の食べ物すら十分に得られない多くの人々がいる一方で、まだ食べられる食品が大量に捨てられている現状は、本当に心が痛みます。

　では、2050年に向けて、どうすれば100億人を養うことができるのでしょうか？ 番組では、食糧問題に取り組んでいる“ＥＡＴ（イート）財団”が勧めている“プラネタリー・ヘルス・ダイエット”を紹介していました。

　“プラネタリー・ヘルス・ダイエット”とは、地球の環境を守りながらすべての人間を健康的に養うことを目的とした食事で、世界16か国37人のさまざまな分野の専門家が集まって、科学的に明らかにされた知見をもとにまとめた食事内容です。

　簡単に言うと、食事の半分は野菜・果物・ナッツ類、もう半分は全粒穀物・豆類などです。肉は量ではなく質を重視し、週に98ｇまで（牛肉と豚肉を合わせて）、鶏肉は週に203gまでに抑えます。肉食中心の先進国では肉を８割以上削減し、魚を多く摂る日本でもそれを７割削減し、不足するタンパク質は豆類やナッツから摂取することを推奨しています。

　これによって、肉を生産するために必要な穀物は貧困層に回せると同時に、人々の健康状態も劇的に改善されるようになるとのこと。要するに、「植物性食品中心の食事」にすれば地球にやさしく、100億人を健康的に養うことができるようになるとしているのです。

　これには、私たちも全く同感です。国際的な財団が、こうした食事を“人類と地球を救う食事”として示したことは、飢餓の解決に向けての大きな一歩であると思っています。

　とは言え、ＥＡＴ財団によって示された食事内容を実践するのは、飽食を謳歌している先進諸国や新興国の人々にとって容易なことではありません。ますます盛んになっている日本での“肉食ブーム”を見れば、それがよく分かります。人々が当然としている“物欲・肉欲中心の利己的な考え方”が変わらなければ、食生活を変えることはできません。

　肉食は、「自然の摂理」に反した食事です。人々が考え方を変え、「自然の摂理」に一致した「植物性食品中心の食事」にしないかぎり、いつまでたっても飢餓に苦しむ人々を救うことはできません。私たちは、地球上の人々が自然界と調和した生き方をし、全人類がともに幸せを手にすることができるような世界がつくられていくことを心から願っています。